【FIRE】各資産ごとのFIRE戦略。100万円以下の貯金の場合、どのようにFIREをめざしたらいいのか。【論文をもとに解説】

100万円からFIREを目指すことはできるのでしょうか。具体的に解説します。

ご挨拶と論文紹介

みなさんこんにちは。未来の先達 ライターの水崎です。このブログでは、現在老後に差し掛かっている方や、これからの老後を準備されている方、FIREを達成しようとしている方に向けて、役立つ情報を私の経験とGoogle Scalarの論文をもとに書いています。

今回は、各資産ごとFIRE戦略、と題して論文を調べてきました。100万円をためた人にとって、そのお金はとても大きなものです。実際に最初の100万円は大きな価値があります。

そこで今回は、100万円以下、100万円、200万円etc…と各資産ごとのFIRE戦略を調べてみました。みなさんの参考になれば幸いです。

こんにちは!孫のライトだよ!今回参考にした論文はこれ!詳しく解説するよ!

記事の一番下に論文の概要と結論を載せておくよ。気になる人は読んでみてね。

ポチタ
ポチタ

2020年 日本における老後の資産減少行動:予防的貯蓄と遺産動機の相対的重要性
(The Wealth Decumulation Behavior of the Retired Elderly in Japan: The Relative Importance of Precautionary Saving and Bequest Motives)
著者:Yoko Niimi(政策研究大学院大学 助教授)
著者2:Charles Yuji Horioka(神戸大学 名誉教授、経済学博士)
https://econpapers.repec.org/article/eeejjieco/v_3a51_3ay_3a2019_3ai_3ac_3ap_3a52-63.htm

2019年 日本における退職、健康、長期介護の資金調達
(On Financing Retirement, Health Care, and Long-Term Care in Japan)
著者:Ellen R. McGrattan(ミネソタ大学 経済学教授)
著者2:Kazuaki Miyachi(大阪大学 経済学博士)
著者3:Adrian Peralta-Alva(国際通貨基金(IMF)エコノミスト)
https://www.imf.org/en/Publications/WP/Issues/2018/11/28/On-Financing-Retirement-Health-and-Long-term-Care-in-Japan-46355

2021年 日本における退職、幸福、健康
(Retirement, Happiness, and Health in Japan)
著者:S. Okamoto(同志社大学 経済学部 教授)
著者2:E. Kobayashi(早稲田大学 社会科学部 准教授)
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC8681795/

目次だよ!

目次

結論

結論:資産規模に応じた具体的な投資戦略とリスク管理を行うことで、FIREの実現が可能になる。

なるほど!100万円からでも目指せるんだ!早速詳しく見ていこう!

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はじめに

近年、若者を中心に「FIRE」(Financial Independence, Retire Early)への関心が高まっています。FIREは、早期退職と経済的自立を目指すライフスタイルで、多くの人々がその実現に向けた戦略を模索しています。この記事では、「【FIRE】各資産ごとのFIRE戦略。100万円以下の貯金の場合、どのようにFIREをめざしたらいいのか。【論文をもとに解説】」をテーマに、100万円以下から1億円までの各資産ごとの具体的なFIRE戦略を解説します。論文の内容をもとに、現実的かつ実行可能な方法を提案します。

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1. 100万円以下の貯金でFIREを目指す

100万円以下の貯金でFIREを目指すには、まずは収入と支出の管理が重要です。初期段階では、収入の増加と支出の削減に焦点を当てる必要があります。

1.1 収入の増加戦略

100万円以下の貯金でFIREを目指す場合、収入を増やすことが最初のステップです。アルバイトや副業、フリーランスの仕事を探すことで、収入源を多様化し、増やすことができます。特にデジタルマーケティングやプログラミングなどのスキルを身につけることで、高収入を得る機会が増えます。また、投資を始めるための初期資金を確保することも重要です。

100万円貯めれば基本的な節約は身についているはず!あとは収入を増やしていこう!

1.2 支出の削減戦略

支出を見直し、無駄な出費を減らすことも重要です。まずは固定費の見直しから始めましょう。例えば、家賃や保険料の削減、不要なサブスクリプションの解約などが効果的です。また、食費や娯楽費などの変動費も節約の対象とし、日々の生活で節約意識を持つことが大切です。具体的には、外食を減らし、自炊を増やすことで食費を抑えることができます。

僕は娯楽費結構使いがちだなぁ~。気を付けないと!

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2. 100万円の貯金でFIREを目指す

100万円の貯金がある場合、さらに具体的な投資戦略を考えることができます。投資を通じて資産を増やし、FIREに近づくための方法を探ります。

2.1 初期投資の選択肢

100万円の貯金があれば、投資を始めるのに十分な資金となります。まずはリスクが低く、安定したリターンを見込める投資先を選びましょう。具体的には、インデックスファンドやETF(上場投資信託)が適しています。これらは分散投資を行うことでリスクを分散し、長期的な資産形成を目指すことができます。

減らない投資対象を選ぶことが大切なんだね!余剰資金で始めてみよう!

2.2 継続的な投資と複利効果

投資を継続的に行うことで、複利効果を最大限に活用できます。毎月一定額を積み立てることで、時間をかけて資産を増やすことができます。複利の力を理解し、長期的な視点で投資を続けることが重要です。また、市場の変動に左右されず、冷静に投資を続ける姿勢も必要です。

継続的に続ければ、複利の効果で資産が増えていくよ!

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3. 200万円の貯金でFIREを目指す

200万円の貯金がある場合、さらにリスクを取った投資や収入の多様化を考慮することができます。

3.1 高リスク高リターンの投資

200万円の貯金があると、リスクを取った投資にも挑戦できる余裕が出てきます。例えば、個別株や新興市場への投資を考えることができます。これにより、高いリターンを狙うことが可能です。ただし、高リスクであることを理解し、資産の一部をリスク分散のために安全な投資先に振り分けることが重要です。

100万円は安定投資、もう100万円はリスクを取った投資、みたいにするのもいいかもね!

3.2 不動産投資の検討

また、不動産投資も選択肢の一つです。小規模な物件やREIT(不動産投資信託)を購入することで、安定した賃貸収入を得ることができます。不動産投資は初期費用が高くなることが多いため、慎重に計画を立てることが必要です。

小規模の不動産投資信託なら手が届きそう!毎月収入が入ってくるのは魅力的だね!

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4. 500万円の貯金でFIREを目指す

500万円の貯金がある場合、より多様な投資戦略を活用し、リスク管理をしながら資産を増やすことが重要です。

4.1 多様な投資ポートフォリオの構築

500万円の貯金があると、多様な投資先に資産を分散することが可能になります。株式、債券、不動産、金など、異なるリスクプロファイルを持つ資産に分散投資することで、リスクを軽減しつつリターンを最大化することができます。インデックスファンドやETFは引き続き有効な選択肢ですが、個別株や高配当株もポートフォリオに加えることで、さらなる収益の機会を狙うことができます。

より景気の変動に強い資産分配をすることができるんだね!

4.2 不動産投資の拡大

500万円の貯金があれば、不動産投資の選択肢が広がります。例えば、賃貸物件の購入や商業不動産への投資が考えられます。これにより、安定したキャッシュフローを得ることができ、長期的な資産形成に寄与します。リスク管理のために、不動産管理会社を利用し、物件の維持管理をプロに任せることも一つの方法です。

不動産投資を加速させることもできるんだ!

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5. 1000万円の貯金でFIREを目指す

1000万円の貯金がある場合、リスクをさらに分散し、収益を安定させるための多角的な戦略を採用することができます。

5.1 海外投資の検討

1000万円の貯金があれば、国内だけでなく海外への投資も視野に入れることができます。海外市場は国内市場と異なる動きをするため、リスク分散の効果が高まります。具体的には、海外のインデックスファンドやETF、さらには外国株式や不動産投資が考えられます。為替リスクに注意しつつ、多様な市場に投資することで、資産の成長を図ります。

海外の投資も視野に入ってくるんだね!どうしてもリスクが高くなりがちだから、1000万円からがいいのかも!

5.2 スタートアップ投資

また、スタートアップ企業への投資も選択肢の一つです。高リスクではありますが、成功すれば大きなリターンを期待できます。クラウドファンディングプラットフォームを通じて有望なスタートアップに少額から投資することができるため、リスクを管理しながら挑戦する価値があります。

スタートアップに投資するのも視野に入るんだね!見極められば莫大なリターンが期待できるね!

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6. 5000万円から1億円の貯金でFIREを目指す

5000万円から1億円の貯金がある場合、FIREの実現が現実的な目標となり、より安定した資産運用が求められます。

6.1 インカムゲインを重視した投資

この資産規模になると、インカムゲイン(収益の定期的な受け取り)を重視した投資が有効です。高配当株やREIT(不動産投資信託)、さらには債券投資を活用し、安定した収益を確保します。これにより、労働収入に依存せずに生活費を賄うことが可能になります。

インカムゲインとキャピタルゲインの違いを抑えておこう!

6.2 フィナンシャルプランナーの活用

1億円近い資産を持つ場合、フィナンシャルプランナーの助けを借りることを強くお勧めします。専門家のアドバイスを受けることで、最適な投資戦略を立て、税務対策や資産保全の方法を学ぶことができます。プロのサポートを得ることで、長期的な資産運用の安定性を高めることができます。

一億円だと、資産管理会社を設立したりするのかな。専門家のアドバイスを受けてみよう!

まとめ

この記事では、100万円以下から1億円までの各資産ごとのFIRE戦略を解説しました。資産規模に応じた具体的な投資戦略を実践し、リスクを管理しながら資産を増やすことがFIREの実現に重要です。収入の増加、支出の削減、投資の多様化、そして専門家のアドバイスを活用することで、若者が経済的自立と早期退職を目指す手助けとなることを願っています。この記事が、FIREを目指す皆さんの参考になれば幸いです。

最後まで見てくれてありがとうございました!次の記事もお楽しみに!コメントなどお待ちしております!

参考論文概要


2020年 日本における老後の資産減少行動:予防的貯蓄と遺産動機の相対的重要性
(The Wealth Decumulation Behavior of the Retired Elderly in Japan: The Relative Importance of Precautionary Saving and Bequest Motives)
著者:Yoko Niimi(政策研究大学院大学 助教授)
著者2:Charles Yuji Horioka(神戸大学 名誉教授、経済学博士)

概要
この論文は、日本の退職高齢者の資産減少行動の決定要因を分析し、予防的貯蓄と遺産動機の相対的重要性を評価しています。2つの家庭調査から得られたデータを用いて、退職高齢者の資産減少率が予想よりも低い理由を説明するために、予防的貯蓄と遺産動機の相対的重要性を評価しました。

結論
日本の退職高齢者の資産減少率が予想よりも低い理由として、予防的貯蓄が比較的重要な役割を果たしていることが示されています。さらに、親の介護負担も資産減少行動に影響を与えている可能性が示唆されています。


2019年 日本における退職、健康、長期介護の資金調達
(On Financing Retirement, Health Care, and Long-Term Care in Japan)
著者:Ellen R. McGrattan(ミネソタ大学 経済学教授)
著者2:Kazuaki Miyachi(大阪大学 経済学博士)
著者3:Adrian Peralta-Alva(国際通貨基金(IMF)エコノミスト)

概要
日本は人口の高齢化に伴い、退職、健康管理、および長期介護の費用をどのように賄うかという問題に直面しています。この論文は、これらの問題に対処するための政策オプションの影響を分析し、消費税率の段階的な引き上げが他の資金調達オプションと比較してより良いマクロ経済パフォーマンスと高い福祉を提供することを示しています。

結論
退職、健康管理、および長期介護の費用を賄うための消費税率の段階的な引き上げが、社会保障拠出金の引き上げや債務融資、健康管理および長期介護の自己負担増加よりも良い結果をもたらすことが明らかになりました。


2021年 日本における退職、幸福、健康
(Retirement, Happiness, and Health in Japan)
著者:S. Okamoto(同志社大学 経済学部 教授)
著者2:E. Kobayashi(早稲田大学 社会科学部 准教授)

概要
この研究は、2004年から2019年まで毎年実施された日本の全国家庭調査を利用し、日本の成人の退職が幸福と健康に与える影響を評価しています。退職が男性の幸福を増加させ、心理的ストレスを減少させる一方で、他の健康指標への影響は観察されませんでした。

結論
退職が男性の幸福を増加させ、心理的ストレスを減少させるが、収入の減少に対する満足度が低下することが示されました。文化的・レクリエーション活動への支出割合が増加することも観察されました。


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