老後の不安で一番困るのはお金です。いくら準備すればいいのでしょうか。

みなさんこんにちは。未来の先達 ライターの水崎です。このブログでは、現在老後に差し掛かっている方や、これからの老後を準備されている方に向けて、役立つ情報を私の経験とGoogle Scalarの論文をもとに書いています。

今回は、実際に老後はいくらあれば足りるのかをテーマに論文を調べてきました。インフレによって老後に必要な資金は増大し続けます。人生100年ともいわれている中、退職した後の老後は第二の人生です。そんな第二の人生を豊かに過ごしていくにはどのように過ごしていけばよいのでしょうか。みなさんの参考になれば幸いです。

2018年 日本における退職後の資産減少行動：予防的貯蓄と遺産動機の相対的重要性 (The Wealth Decumulation Behavior of the Retired Elderly in Japan: The Relative Importance of Precautionary Saving and Bequest Motives)
著者：Yoko Niimi（政策研究大学院大学 助教授）
著者2：Charles Yuji Horioka（神戸大学 名誉教授、経済学博士）
https://www.sciencedirect.com/science/article/abs/pii/S0889158318300765

2019年 日本における退職、健康、長期介護の資金調達 (On Financing Retirement, Health Care, and Long-Term Care in Japan)
著者：Ellen R. McGrattan（ミネソタ大学 経済学教授）
著者2：Kazuaki Miyachi（大阪大学 経済学博士）
著者3：Adrian Peralta-Alva（国際通貨基金（IMF）エコノミスト）
https://www.imf.org/en/Publications/WP/Issues/2018/11/28/On-Financing-Retirement-Health-and-Long-term-Care-in-Japan-46355

2020年 日本における非正規雇用への移行が高齢労働者の自己報告および精神的健康に与える影響 (The Impact of Transitioning to Non-Standard Employment on Older Workers’ Self-Reported and Mental Health in Japan. A Longitudinal Perspective Using the Japanese Study of Aging and Retirement)
著者：J. Wels（フランス国立科学研究センター（CNRS）研究員）
著者2：Tomohiro Takami（名古屋大学 准教授）
https://link.springer.com/article/10.1007/s12126-020-09392-9

目次

• 老後の不安で一番困るのはお金です。いくら準備すればいいのでしょうか。
  • 結論
    • 0.はじめに
    • 1. 老後の生活費用の見積もり
      • 1.1 基本的な生活費
      • 1.2 余暇活動や旅行費
    • 2. 予防的貯蓄と遺産動機の影響
      • 2.1 予防的貯蓄の重要性
      • 2.2 遺産動機の影響
    • 3. 医療費と介護費用の見積もり
      • 3.1 医療費の予測
      • 3.2 介護費用の見積もり
    • 4. 公的年金と私的年金の役割
      • 4.1 公的年金の仕組みと受給額
      • 4.2 私的年金と投資の活用
    • 5. 生活コストの削減と資産運用
      • 5.1 生活コストの見直し
      • 5.2 効果的な資産運用
    • 6. 家族との協力と支援の重要性
      • 6.1 家族とのコミュニケーション
      • 6.2 公的支援制度の活用
    • まとめ

結論

結論：老後に夫婦で安心して過ごすためには、約4000万円から6000万円の資金が必要。

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0.はじめに

老後の生活を安心して過ごすためには、どの程度の資金が必要かを知ることが重要です。「【老後のお金】実際老後はいくらあれば足りるのか【論文をもとに解説】」というテーマで、最新の研究論文をもとに、老後の資金計画について詳しく解説します。この記事では、夫婦で必要な老後の資金について、具体的な数値を挙げながら説明します。実際に老後にどれだけの資金が必要か、どのように準備すればよいかを具体的に提案しますので、参考になりましたら幸いです。

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1. 老後の生活費用の見積もり

まず、将来の安心を確保するための第一歩は、老後に必要な資金を正確に見積もることです。早速見ていきましょう。

1.1 基本的な生活費

老後の生活費には、日常生活に必要な基本的な費用が含まれます。食費、住居費、光熱費、通信費などが挙げられます。例えば、総務省の家計調査によれば、夫婦二人の生活費は月平均で約27万円と言われています。年間にすると約324万円となり、これを基に老後の生活費を見積もります。

さらに、健康管理や医療費、介護費用なども考慮する必要があります。特に日本の高齢化社会において、医療費や介護費用は無視できない項目です。幸い日本には保険がありますので、これらを含めると、老後に必要な年間の基本的な生活費は約400万円程度と見積もることができます。

1.2 余暇活動や旅行費

老後は余暇活動や旅行を楽しむ時間でもあります。これらの費用も老後の生活費に加える必要があります。例えば、年に数回の国内旅行や趣味の活動にかかる費用を年間で約50万円と仮定します。これにより、基本的な生活費に加えて余暇活動費を含めると、年間の総費用は約450万円となります。

これらの見積もりも老後の資金に含めてよいでしょう。

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2. 予防的貯蓄と遺産動機の影響

日本の退職高齢者の資産減少行動には、予防的貯蓄と遺産動機が大きな影響を与えています。これから詳しく解説します。

2.1 予防的貯蓄の重要性

予防的貯蓄は、将来の不確実性に備えるための貯蓄です。病気や介護が必要になった場合など、予測できない支出に備えるための資金を蓄えることは重要です。2018年の日本人二人による研究によれば、日本の退職高齢者は予防的貯蓄を重視しており、その結果として資産減少率が予想よりも低いことが示されています。

具体的な方法として、若いうちから、毎月の収入から一定額を予防的貯蓄として確保することが推奨されます。また、健康保険や介護保険の制度を有効に利用し、必要な保障を受けられるように準備することも重要です。

2.2 遺産動機の影響

遺産動機も高齢者の資産管理に影響を与えます。子どもや孫に財産を残したいという意識は、資産を減らさずに保持する動機となります。このため、実際には予想以上に資産が減少しないケースが多く見られます。

このような遺産動機を持つ場合、資産をどのように分配するかを事前に計画し、遺言書を作成することが重要です。また、信託や生前贈与などの制度を利用して、計画的に資産を管理することが推奨されます。

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3. 医療費と介護費用の見積もり

老後の生活において、医療費と介護費用は避けて通れない重要な項目でしょう。

3.1 医療費の予測

高齢になると、医療費の負担が増えることは避けられません。厚生労働省のデータによれば、65歳以上の高齢者の年間医療費は約50万円とされています。これを基に、20年間の医療費を見積もると約1000万円となります。

さらに、定期的な健康診断や予防医療にも費用がかかります。これらを含めて、年間の医療費として約60万円を見積もることが現実的です。20年間の合計では約1200万円となります。

3.2 介護費用の見積もり

介護が必要になった場合の費用も重要な要素です。介護保険制度を利用する場合でも、自己負担が発生します。例えば、在宅介護サービスを利用する場合、月々の費用は約5万円から10万円と言われています。これを年間に換算すると約60万円から120万円となります。

また、特別養護老人ホームや有料老人ホームへの入居を検討する場合、入居一時金や月々の費用がさらに加算されます。これらを考慮すると、老後の介護費用として20年間で約2000万円程度を見積もることが現実的です。

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4. 公的年金と私的年金の役割

老後の資金計画において、公的年金と私的年金の役割は重要です。しっかりと理解しておきましょう。

4.1 公的年金の仕組みと受給額

日本の公的年金制度は、老後の生活を支える重要な柱です。国民年金と厚生年金が主な制度であり、受給額は個人の加入期間や収入によって異なります。例えば、標準的な会社員夫婦が受け取る厚生年金の月額は約22万円とされています。これを年間に換算すると約264万円になります。

公的年金を最大限に活用するためには、必要な加入期間を満たすことが重要です。また、定年後も再雇用やアルバイトなどで働き続けることで、年金額を増やすことも可能です。さらに、年金受給開始年齢を遅らせることで、受給額を増やす選択肢もあります。

4.2 私的年金と投資の活用

公的年金だけでは老後の生活を支えるのに十分でない場合、私的年金や投資を活用することが推奨されます。個人型確定拠出年金（iDeCo）や積立NISAなど、税制上の優遇措置を受けられる金融商品を利用することで、効率的に資産を増やすことができます。

例えば、毎月2万円をiDeCoに積み立てると、年間で24万円、20年間で480万円の拠出となります。運用益も期待できるため、実際の資産額はさらに増える可能性があります。これにより、老後の生活に必要な資金を確保しやすくなります。

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5. 生活コストの削減と資産運用

老後の資金を確保するためには、生活コストの削減と効果的な資産運用が重要です。

5.1 生活コストの見直し

老後の生活費を削減するためには、日常の支出を見直すことが必要です。例えば、住居費を削減するために住宅ローンの返済を早める、家計の節約を徹底するなどの方法があります。また、無駄な保険料や通信費を削減し、必要な支出だけに絞ることも効果的です。

具体的な方法としては、定年後に家を売却して賃貸に住む、または地方への移住を検討することで生活コストを大幅に減らすことができます。これにより、より少ない収入でも安定した生活を送ることが可能になります。

5.2 効果的な資産運用

老後資金を効率的に増やすためには、リスクを抑えた資産運用が重要です。安全性の高い金融商品や分散投資を行うことで、資産の減少リスクを最小限に抑えながら運用益を得ることができます。

例えば、低リスクの国債や社債に投資する、インデックスファンドを活用するなどの方法があります。これにより、安定した運用収益を得ながら資産を増やすことができます。また、定期的に資産運用の見直しを行い、適切なバランスを保つことが重要です。

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6. 家族との協力と支援の重要性

老後の生活を安心して過ごすためには、家族との協力と支援が受けられるように関係を続けましょう。

6.1 家族とのコミュニケーション

老後の資金計画について家族とオープンに話し合うことは、安心して老後を過ごすための基盤となります。家族全員が同じ目標を共有し、協力して生活を支えることで、精神的な安定感も得られます。

具体的には、定期的な家族会議を開催し、老後の生活費や介護費用について話し合うことが重要です。また、家族全員が老後の計画に関与し、必要なサポートを提供できるようにすることも大切です。

6.2 公的支援制度の活用

日本には、高齢者向けのさまざまな公的支援制度があります。これらの制度を最大限に活用することで、老後の生活費を補うことができます。例えば、介護保険や高額療養費制度などを利用することで、介護や医療費の負担を軽減することができます。

さらに、地域の高齢者向けサービスや支援グループに参加することで、社会的なつながりを維持し、孤立を防ぐことができます。これにより、心身ともに健康な老後を過ごすことができるでしょう。

まとめ

老後の資金計画は、生活費の見積もり、予防的貯蓄、公的および私的年金の活用、生活コストの削減、資産運用、そして家族との協力と支援が重要です。これらを総合的に考慮することで、安心して老後を過ごすための十分な資金を確保することができます。老後に必要な資金として、夫婦で約4000万円から6000万円が目安と考えられます。この記事が、皆さんの老後の計画に役立つことを願っています。